死んだペットが蘇る クローン




健康診断や給食、多くの本を備えた図書室など、日本式教育のメリットを取り入れた、ルワンダの学校が重視するのは子どもたちが自ら考える力
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優秀な軍用犬のクローン、訓練コスト節約
死んだ命を蘇らせるかのようなビジネスには批判も絶えない。しかも黄は、ソウル大教授時代の2004、05年、米国の科学雑誌「サイエンス」に発表した論文が不正と認定されて職を追われた過去を持つ。2014年には研究費の流用や生命倫理法違反の罪に問われ、懲役1年6カ月、執行猶予2年の刑が確定している。 それでもこれまでに900匹以上のクローン犬が黄の手で生み出された。内外の公的機関から、嗅覚の優れた軍用犬や警察犬のクローン依頼も来る。優秀だった犬と同じ遺伝子を持つクローン犬の方が、再び軍用犬や警察犬になれる確率が高く、時間や費用を節約できるからだ。仁川国際空港では実際に研究院で生まれたクローン犬が薬物探知をしているという。黄は「クローン技術で、人がどれだけ幸せになれるか。実際に見れば、反対している人のほとんどが意見を変える」と批判に反論する。
法規制がほとんどない世界
クローン犬をビジネスにしているのは黄だけではない。死んだ愛犬のクローンを飼っていると今年2月に明かした米国の女優バーブラ・ストライサンドが依頼したのは、テキサス州の企業だった。スアム生命工学研究院によると、日本でも研究院と連携してビジネス化を目指す動きがあるという。ペットのクローンに関しては、法規制や国際的なコンセンサスがほとんどなく、動物愛護の観点から常に批判はあるものの、価格次第で市場が広がる可能性はある。遺伝子テクノロジーは、私たちに自分とは何かを考え直すように迫っている――ダニエル・グラシュケン(だれでも使えるアメリカの研究施設「コミュニティーラボ」創設者)
